本記事では、奈良県桜井市でドローンの資格を取得できる「一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）」をご紹介します。
※2022年3月に最新情報を調査済みです
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一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）の特徴
出展元：「一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）より」
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）は、「奈良県桜井市」に位置するJUIDA認定制度に基づいた「認定スクール」です。
国土交通省の無人航空機管理団体として登録されている「JUIDA」に認定されているスクールということで、国土交通省に認定されている資格を取得することができます。
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）には、「8つの特色」があり受講する方のサポートを全力で行っています。
| 一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）概要 | |
| 運営会社 | 一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会 |
| 住所 | 〒633-0133 奈良県桜井市笠1230 Googleマップ：こちらから |
| 電話番号 | 06-6305-8656 |
| 取得できる免許の種類 | ・JUIDA無人航空機操縦技能 ・JUIDA安全運航管理者 |
| 受講費用 | 148,000円（税別：JUIDA2資格取得） |
| 受講日数 | 3日（JUIDA2資格取得） |
| ホームページURL | こちらから |
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）は、「JUIDA認定の資格」を取得できる「JUIDA認定スクール操縦技能/安全運航管理者養成コース」が用意されています。
本コースを修了することで取得できるこちらの資格は、「農薬散布」「ダム点検」「橋梁点検」など産業分野でドローンを使用する場合に「飛行申請しやすい」などのメリットがあります。
またプロの操縦士による直接指導で、安全かつ高い操縦技能を身につけることができ、「空撮を楽しく行う」こともできます。
本スクールで受講できるコースと受講料金は以下の通りです。
JUIDA認定スクール操縦技能/安全運航管理者養成コース
取得可 ライセンス
- JUIDA操縦技能証明証
- JUIDA安全運航管理者証明証
※本コースを修了することで上記ライセンスの取得申請をJUIDAにすることが可能となります。
対象
ドローンビジネス担当者及びドローンパイロットを目指す入門者で、実技操縦訓練を含む全ての養成プログラムへの参加が可能な方。
目的
ドローンビジネスの実務において、運航管理責任者及びパイロットに求められる運用上の知識や安全な利活用を実現する実技（操縦・撮影・編集・自律飛行制御）を習得する。
受講料
一般 ：148,000円（税別）
学生（24歳以下）：138,000円（税別）
※テキスト代、座学・実技試験料、練習機使用料、保険代含む
定員
6名（最小開講人数4名）
場所
桜井市笠地区多目的広場（奈良県桜井市笠1230）
Googleマップ：こちらから
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）
8つの特色
出展元：「一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）より」
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）には「8つの特色」と「ICT・CIM特別講習」など魅力的なサービスがたくさんあります。
1.豊富な講師陣
2.豊富な練習会場（大阪・滋賀・奈良）
3.初心者でも安心
4.実機重視実技講習
5.修了者へのアフターフォロー
6.特別講習
7.機体に関するコンサルティング
8.地域活性化支援
1.豊富な講師陣
出展元：「一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）より」
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）では、操縦経験1000時間以上の超ベテランや、土木関係の測量や現場踏査・点検などの実務従事者、テレビ局や報道関係の空撮業務を長年こなしている講師など、総勢20名以上のJUIDA認定講師が丁寧に指導してもらえます。
2.豊富な練習会場
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）では原則毎月スクールを開講しています。
また、公開練習飛行会開催時には、大阪・滋賀・奈良の練習会場が利用可能です。
3.初心者の方でも安心
講師1名に対し受講者は最大2名までの体制で講習を行うため、初心者の方でも安心して操縦できます。
また、1人1台実機を使用できるため自分に練習時間を回ってくるまで待つ必要もありません。
4.実機重視実技講習
シュミレーターに頼らず、無料で実機を使用してドローンを操縦する感覚を身につけることが可能です。
5.修了者へのアフターフォロー
試験に合格すればいいというわけではなく、確かな情報と技術が必要です。
豊富な練習会場を利用して「公開練習飛行会」に優先的に参加することができるため、操縦に自信がつくまでしっかりとサポートしてもらうことが可能です。
6.特別講習
特別講習としてｉ-Constructionの優先施策のICT（情報通信技術）を全面活用するためのCIM導入の基本講習を行います。基本講習の内容は、今測量会社や建設会社で注目の的となっている3次元データ化の基本的な流れを習得するカリキュラムです。
概ね【計測・3次元デ－タ化・応用ツール・シミュレーション】となっています。
出展元：「一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）より」
7.機体に関するコンサルティング
運営元の一般社団法人 関西ドローン安全協議会に所属している、ラジコン製作や大型ドローンの組み立て経験豊富なスタッフから、購入・組み立て・点検などのコンサルティングを受けることができます。
8.地域活性化支援
奈良県において、笠区多目的広場を練習会場として長期間お借りすることが出来ました。
このように本協議会は、各地域の皆様と密接な関係を築きながら地域活性化に貢献したいと考えています。
オンライン受講は可能なのか？
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）では2022年3月現在、オンライン受講はできません。
付近にある、もしくは似たようなドローンスクールはあるのか？
出展元：「Googleマップより」
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）近郊には、他のドローンスクールはありません。
奈良県内のドローンスクールは以下からご覧いただけます。
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）で取得できる資格は国土交通省認定なのか？
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）で受けることができる「JUIDA認定スクール操縦技能/安全運航管理者養成コース」を受講修了することで、「JUIDA操縦技能証明証」「JUIDA安全運航管理者証明証」の資格を取得できます。
こちらの資格は、国土交通省が認定している「認定資格」です。
また、ドローンスクールで取得できる資格と言っても、「資格・免許を持っているメリットはあるの？」「国土交通省認定の資格・免許の種類は何があるの？」など疑問に思うことがたくさんあると思います。
ここでは、ドローンスクールで取得できる資格・免許の詳細をご紹介します。
正しい知識と技術を身につけて貴重な空の体験を手に入れましょう。
国土交通省認定のドローン資格・免許とは？
国土交通省認定のドローン資格・免許について以下の項目で解説します。
1.国土交通省の資格・免許について
2.資格・免許を取得すると？
3.もしドローンの資格・免許なしでドローンを飛ばすとどうなるのか
1.国土交通省の資格・免許について
大前提として、ドローンを操縦する上で「免許」は存在しません。
ですが、技術・技能を証明するための「ドローンの民間資格」はいくつか存在します。
ドローンの民間資格を取得することで、「航空法」「ドローンの知識・操縦技能」を学ぶことができるので「ドローンを活用したビジネス」をする場合でも有利に動くことがあるので、民間資格の取得をおすすめしています。
また、今回紹介している一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）でも「JUIDA操縦技能証明証」「JUIDA安全運航管理者証明証」といった民間資格を取得することができるので、是非受講を修了して取得していただけたらと思います。
▼ドローン資格の種類については、以下の記事を参照してください。
【2022年最新】ドローンの資格・免許は国家資格？種類や取得費用についても徹底解説！
2.資格・免許を取得すると？
ドローンスクールで資格・免許を取得できると言っても、「実際に何ができるようになるの？」「メリットはあるの？」など気になることがたくさんあると思います。結論から言うと、多くのメリットがあります。
【ドローン資格取得のメリット】
・ドローンを飛行する際の「飛行申請」を簡略化できる
・資格を取得する段階で、プロから知識・技能を習得できる
・ドローンのプロとしてアピールできる
・ビジネスで活用する場合、資格が「証明書」になる
・自身または会社のPRに使用できる
一般社団法人 関西ドロ－ン安全協議会（奈良スク－ル）で取得できる「JUIDA操縦技能証明証」「JUIDA安全運航管理者証明証」といった2つの資格も、上記メリットに当てはまります。
3.もしドローンの資格・免許なしでドローンを飛ばすとどうなるのか
先ほど紹介したように、ドローンには免許がありません(2022年3月現在)。
そのため「誰でもドローンを飛ばせてしまう」というのが現状です。
しかし、ドローンには「航空法」という規制が存在し、違反すると犯罪になります。
【ドローンの飛行が規制される例】
・空港周辺
・150m以上の上空
・住宅など集合地帯
上記に該当する場合は、国土交通省に「手続きをして飛行許可をもらう」必要があります。
飛行許可申請をしないで、上記のような場所でドローンを飛ばしてしまうと「犯罪」になり、逮捕されてしまう可能性があります。
このようなことからも、ドローンスクールを受講し、プロの講師から「正しい知識」を学ぶ必要があります。
▼ドローンの飛行許可申請の詳しい方法は、以下記事を参照してください。
